表面洗浄と剥離作業の違いは?
■表面洗浄とは?
表面に付着した不純物を洗い落とす作業のことを言います。
■剥離作業とは?
剥離剤を使用して古いワックス塗膜を完全に除去し、床材を素材の状態に戻し、もう一度新しくワックス塗布する作業のことです。
どちらの作業もポリッシャーを使用します。
表面に付着した不純物を洗い落とす作業のことを言います。
剥離剤を使用して古いワックス塗膜を完全に除去し、床材を素材の状態に戻し、もう一度新しくワックス塗布する作業のことです。
どちらの作業もポリッシャーを使用します。
密着不良とよばれる現象が考えられます。
原因1:洗浄剤の残留成分によるワックスの密着不良
原因2:床面の温度が-5℃以下の場合によるワックス密着不良
原因3:セラミックタイルにワックスを塗布した場合に起こる密着不良
以上の三点が主な原因と言われています。
当社は、ウエットクリーニング方式のような残留洗剤による二次汚染の無い、ドライメンテナンスシステム「ホスト」を推奨しています。
「ホストシステム」とは「スポンジ」と呼ばれる水・洗剤・安全なごく微量の溶剤を含ませた天然素材からなる製品を散布し、「ホストマシン」でブラッシングするメンテンナス方法です。
このシステムの最大の特徴は、ブラウニングが発生しないという点にあります。ブラウニングとは、カーペットの表面が茶褐色になることで、補正するのが非常に困難になる現象です。
1. 優れた洗浄力
カーペットのほとんどの汚れは、酸性です。もっとも効果的に洗浄するためには、カーペット洗剤は付着した汚れを中和させ除去するために、弱アルカリ性でなければなりません。フォンシュレーダー社の洗剤は、充分な洗浄力を持ち、カーペットから効果的かつ効率的に汚れを取り除くことができるように、特別に調合されたものです。適正なpH度で最適な洗浄力を発揮します。
特にウール製の高級カーペットを洗浄されると、洗浄後の、繊維の光沢、風合いの良さを実感していただけるものと思います。
2. 再汚染防止効果
フォンシュレーダー社の洗剤から出るバリバリした砕けやすい残り滓は、クリーニング後も汚れを繊維に寄せつけません。カーペットが再び汚れるのを防ぎ、カーペットの美しさを保ちます。
フォンシュレーダー社の洗剤には、最新のポリマー・バリアが含まれています。この乾性の再汚染防止剤は、カーペットの繊維1本1本をコートしますので、油っぽくてクリーニングしにくい汚れが、繊維に付着することを防ぎます。
これで、日常のバキューム掃除は一層効果的になり、油汚れと一緒にバリアを徐々に取り除きます。カーペットは清潔に保たれる期間が長くなり、次回の洗浄の際に汚れ落ちが非常に早くなります。
実際、品川にできたインテリジェントビルでも使用され、他社のメンテナンスされているカーペットと比較して、再汚染防止効果の差がはっきり現れています。
単に洗って終わりのクリーニングではなく、日常管理も含めたメンテナンスをされる方にこそ、是非お試しいただきたい効果です。
3. 超濃縮製法
フォンシュレーダー社のカーペット洗剤は、超濃縮製法でできており、他社製品と比較される場合、洗浄液のコストと、同一時間で洗浄できる㎡数、そして美観復元力の差(何処まで汚れを落として、きれいになるか)、これらを総合して比べていただければ、この製品の優秀さを理解していただけるものと思います。
とりわけ、美観復元力こそ最も現場では重視されるべきものです。いくら安くても、きれいにならない洗剤は論外です。効かない洗剤で時間を奪われるより、短時間でスパッときれいになる洗剤こそが、より現実的、有効な洗剤と言えます。
フォンシュレーダー社の洗剤は、そういう意味では、違いがわかる洗剤といえます。
ヒールマークが付いた直後は、絞った雑巾またはモップで擦ると簡単に落とせますが、頑固なものは雑巾またはモップの上から足で蹴飛ばすように擦ると落とすことが出来ます。それでも落ちない場合はポリッシャーをまわして落とします。
メンテナンスを続けている限り利用できます。また、定期的かつ適切なメンテナンスを行うことによって、エレベーターとエスカレーターは、故障等のトラブルやアクシデントを未然に防ぐことができます。また耐用年数を大幅に引き延ばすこともできます。
エレベーターの法定償却年数は17年、エスカレーターは15年(税法上)となっており、また、建築維持保全協会のLLC(ライフリサイクルコスト)評価指針によると計画耐用年数では25年~30年となっております。その後リニューアルによりさらに機能アップして使用できます。
日本国内では60数万台にも及ぶエレベーターやエスカレーターが日々稼動していますが、その保守点検業務の市場では、大手5大メーカーとその系列会社のメンテナンス会社が90%以上占めています。
独立系と称される保守業者のシェアーはわずか数%に満たない状態です。そしてその大きな理由は、一般的にエレベーターの所有者であるビルのオーナーや賃貸マンションのオーナーまたは分譲マンションの管理組合などが保守業者を選定する場合に設置したメーカー以外に見積依頼しても。他社の製品は保守できないという理由で対応してもらえないことがあります。そのために市場で競争原理が働かないのです。
この状態を打破し競争原理が働く市場にすべく。1985年独立系業者が立ち上がったのです。最近でこそ少なくなりましたが、独立系業者に保守を依頼しようとすると、設置した業者が独立系業者には「部品の供給はしない」とか「技術的にできない」等、顧客に不安感を抱かせ、独立系業者に依頼させることを躊躇させ、結果的にメーカーの掲示する金額でしか保守契約を締結できない状況にありました。
通常の定期点検で特に不具合がなければ、約1時間前後で完了いたします。
1985年メーカーの売り渋りに大して弊社も所属している日本エレベータメンテナンス協会(JEMA)と東京エレベータ保守事業共同組合に所属する独立系保守業者が団結し、提訴しました。
1993年7月に勝訴するまでに8年間メーカーと戦ってきました。また、近年業界トップメーカー系メンテナンス会社に対して公正取引委員会が勧告をしました。このようなことにより、部品の流通もよくなりました。
お客様の業務内容ににあわせて、柔軟にオプションを設定し、ご満足いただける内容をご提案致します。
契約は保守(FM)契約と点検(POG)契約の2種類があります。
FM契約とは、フルメンテンナス契約の略称です。契約名の通り、何でもかんでも全てメンテンナスしてくれそうな響きがありますが、実際は主要部品交換、修理、調整を含む契約です。
ただし、乗場の扉、三方枠の塗装、かご室内の張物・塗装及び、床材の修理、意匠変更による改造、新しい機能の追加、制御のリニューアル、新規取替などは含まれていません。
すべてのメンテナンスサービスがほぼ含まれているだけに、当然毎月のメンテナンス費用は、POG契約に比べ、割高になることは言うまでもありません。
POG契約とは、パーツ・オイル・グリス契約の略称です。昇降機(エレベーター)各部の点検、注油、調整及び消耗品(※1)の取替費用は含まれますが、その他機器並びに付属備品の修理・取替にかかる費用は別途請求になるものです・フルメンテンナス契約と比較すると、月々の定期点検費用は、格段に下がります。
しかし、契約外の比較的高額となる部品交換・修理などについては、あらかじめ予算計上しておく必要があります。
※1 カーボンブラシタクト及びフィンガー、カーボンブラシ、ヒューズ、各種ランプ類(照明用、グロー、インジケータ)点検オイル、補充用オイル、グリス類、ウエス、サンドペーパー、ビス、ナット、ワッシャー
(注)ランプ類には、スリムライン、ネオン管、インテリア照明、その他、特殊な発光体は含まれません。
お客様の業務内容ににあわせて、柔軟にオプションを設定し、ご満足いただける内容をご提案致します。
地震時は、エレベーターでの避難を禁止してください。機器の損傷による、かご内への衝撃、停止、火災、停電による閉じ込めなどの恐れがあります。速やかに最寄階にエレベーターを停止するように指示し、利用者を避難させてください。利用者が降りた後は、乗場戸を完全に閉めて運転を休止してください。
復旧は、保守会社へ連絡してください。
火災発生時は、エレベーターでの避難を禁止してください。機器の損壊によるかご内への衝撃、停止、火災、停電による閉じ込め、煙による二次災害などの恐れがあります。
戸を開けないよう指示をしてください。脱出しようとすると昇降路に転落する恐れがあります。かご内の乗客の有無を確認して、もし閉じ込められていたら「かご内は安全であること」「停電時間は□□分くらい」「静かに待つように」などを伝えてください。そして保守会社へ連絡してください。
冠水・浸水したらすぐに休止してください。エレベーターのかごを最上階へ停止させ、電源を遮断し、保守会社へ連絡してください。保守会社の点検が終わるまでエレベーターは使わないでください。
お客様の業務内容ににあわせて、柔軟にオプションを設定し、ご満足いただける内容をご提案致します。
建物には、各種の消防用設備等が設置されていますが、平常時に使用することがないため、もしものときに確実に作動し機能を発揮するかどうかを、日頃から確認しておくことが大変重要になります。このため、消防法では、消防用設備等の定期的な点検と消防機関への報告を義務付けています。
■点検の内容に応じて定められています。
・機器点検:6ヵ月ごと[外観や機器の機能を確認します。]
・総合点検:1年ごと[消防機器を作動させて、総合的な機能を確認します。]
●報告期間:防火対象物の用途に応じて定められています。点検の期間と報告の期間は異なります。
防災対象物の用途や規模により、次のように定められています。
●消防整備士、又は消防設備点検資格者
[1] 面積1,000㎡以上の特定防火対象物⇒デパート、ホテル、病院、飲食店、地下街など
[2] 面積1,000㎡以上の非特定防火対象物で、消防長又は消防署長が指定したもの⇒工場、事務所、倉庫、共同住宅
[3] 特定用途部分が避難階段以外の階段で2以上設けられていないもの
●防火対象物の関係者
それ以外の防火対象物
即急に改修や整備をしなければなりません。消防整備士でなければできない改修工事や整備があります。
[1] 点検実施者と点検を行う日時、手順などを決定します。
[2] 建物内の利用者等に点検の実施予定日をお知らせします。
[3] 点検実施者が点検に必要な資格を有しているか、資格免状を確認。
[4] 点検器具の確認を行います。
[5] 点検中は必ず立会い、適正な点検が行われているか確認します。
[6] 消防用設備等が正常な状態になっているか確認します。
[7] 点検表の確認をします。
※不良・故障部分があった場合、早急に修理・改修します。
担当営業コメント
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